〜「自社に合う取り組みがわからない」などがハードルに〜

 

「顔の見えるライフスタイル」の実現を目指す株式会社UPDATER（所在地：東京都世田谷区、代表取締役：大石英司）の空気環境対策事業「みんなエアー」(https://minnaair.com/）は、人事担当者123名を対象に、「ウェルビーイング（Well-being）」への取り組みに関する実態調査を実施しました。

 

 

■調査概要　（https://minnaair.com/blog/3768/）

「ウェルビーイング（Well-being）」への取り組みに関する実態調査

調査方法：インターネット調査

調査期間：2022年1月31日〜同年2月2日

有効回答：人事担当者123名

 

 

■調査サマリー

 

 

■69.1％の企業が「ウェルビーイング」への取り組みの重要性を実感

 

　「Q1.あなたは、「ウェルビーイング（Well-being）」への取り組みの重要性が高まっていると思いますか。」（n=123）と質問したところ、「かなりそう思う」が24.4%、「ややそう思う」が44.7%という回答となりました。

・かなりそう思う：24.4%

・ややそう思う：44.7%

・あまりそう思わない：12.2%

・全くそう思わない：3.3%

・わからない：15.4%

 

 

 

■約6割が、「ウェルビーイング」「ハピネス」などが社内で話題に上がると回答

　「Q2.あなたの勤め先において、「ウェルビーイング（Well-being）」、「ハピネス」などが話題に上がることはありますか。」（n=123）と質問したところ、「かなりある」が22.8%、「ややある」が36.6%という回答となりました。     

   

・かなりある：22.8%

・ややある：36.6%

・あまりない：14.6%

・全くない：26.0%

 

 

 

■60.9％の企業が、「ウェルビーイング」への取り組みを実施

　「Q3.あなたの企業では「ウェルビーイング（Well-being）」への取り組みを実施していますか。」（n=123）と質問したところ、「積極的に取り組んでいる」が22.7%、「やや取り組んでいる」が38.2%という回答となりました。

・積極的に取り組んでいる：22.7%

・やや取り組んでいる：38.2%

・あまり取り組んでいない：16.3%

・全く取り組んでいない：22.8%

 

 

 

■「ウェルビーイング」の取り組み内容、「社内コミュニケーション向上の施策」（73.3％）や、「メンタルヘルス向上の施策」（56.0％）など

　Q3で「積極的に取り組んでいる」「やや取り組んでいる」と回答した方に、「Q4.「ウェルビーイング（Well-being）」への取り組みで実施しているものをお答えください。（複数回答）」（n=75）と質問したところ、「社内コミュニケーション向上の施策」が73.3%、「メンタルヘルス向上の施策」が56.0%、「勤務体制の柔軟化（フレックスタイム制など）」が48.0%という回答となりました。

・社内コミュニケーション向上の施策：73.3%

・メンタルヘルス向上の施策：56.0%

・勤務体制の柔軟化（フレックスタイム制など）：48.0%

・健康管理の実施：44.0%

・社内環境の整備・充実：25.3%

・その他：2.7%

 

 

 

■「ウェルビーイング」への取り組みとして「休暇日数の増加や有給取得率の向上」、「地方でのリモート」なども

　Q3で「積極的に取り組んでいる」「やや取り組んでいる」と回答した方に、「Q5.「ウェルビーイング（Well-being）」への取り組みで実施しているものがQ4以外にあれば自由にお答えください。（自由回答）」（n=75）と質問したところ、「休暇日数の増加や有給取得率の向上」や「地方でのリモート」など38の回答を得ることができました。

 

＜自由回答・一部抜粋＞

・59歳：休暇日数の増加や有給取得率の向上。

・58歳：地方でのリモート。

・42歳：生産性向上。

・57歳：ウェルビーイング休暇を付与。

・40歳：面談。

・47歳：オンラインでの社内講習会など。

・63歳：社員の介護や看護の助成に力を入れている。

 

 

 

■「ウェルビーイング」に取り組んでいない理由、約3割の企業が「自社に合う取り組みがわからない」と回答

　Q3で「あまり取り組んでいない」「全く取り組んでいない」と回答した方に、「Q6.取り組んでいない理由/ハードルを教えてください。（複数回答）」（n=48）と質問したところ、「自社に合う取り組みがわからない」が31.2%、「社内説得が難しい」が18.8%という回答となりました。

・自社に合う取り組みがわからない：31.2%

・社内説得が難しい：18.8%

・何をすれば良いかわからない：16.7%

・従業員の状態が測定できない：12.5%

・特にない／わからない：43.8%

・その他：0.0%

 

 

 

■「取り組む余裕がない」、「経営幹部が必要性を感じていない」なども「ウェルビーイング」に取り組んでいない理由に

　Q3で「あまり取り組んでいない」「全く取り組んでいない」と回答した方に、「Q7.取り組んでいない理由/ハードルがQ6以外にあれば自由に教えてください。（自由回答）」（n=48）と質問したところ、「とても他のことに取り組む余裕がない」や「経営幹部があまり必要性を感じていない」など29の回答を得ることができました。

 

＜自由回答・一部抜粋＞

・55歳：コロナ対策で手一杯で、とても他のことに取り組む余裕がない。

・54歳：経営幹部があまり必要性を感じていない。

・51歳：社員全体に必要度が理解されていない。

・40歳：どうしたらいいかわからない。

・55歳：何をどうするかわからない。

・61歳：言葉自体話題にもなっていないから。

・38歳：何から取り組めばよいのかわからない。

 

 

 

■約8割が、従業員の「ウェルビーイング」の状態が可視化できる施策を利用希望

　Q6で「従業員の状態が測定できない」と回答した方に、「Q8.従業員の「ウェルビーイング（Well-being）」の状態が可視化できる施策があったら利用したいと思いますか。」（n=6）と質問したところ、「非常にそう思う」が50.0%、「ややそう思う」が33.3%という回答となりました。

・非常にそう思う：50.0%

・ややそう思う：33.3%

・あまりそう思わない：16.7%

・全くそう思わない：0.0%

・わからない：0.0%

 

 

 

■まとめ

　今回は、人事担当者123名を対象に、「ウェルビーイング（Well-being）」への取り組みに関する実態調査を行いました。

 

　まず、約7割の人事担当者が、「ウェルビーイングへの取り組みの重要性が高まっている」と回答。また、約6割の企業で、「ウェルビーイング」「ハピネス」などが話題として上がっていることが判明しました。

 

　続いて、60.9％の企業が、「ウェルビーイングへの取り組みを実施している」と回答。取り組み内容としては、「社内コミュニケーション向上の施策」（73.3％）や、「メンタルヘルス向上の施策」（56.0％）が挙がりました。その他には、「休暇日数の増加や有給取得率の向上」、「地方でのリモート」にも取り組んでいることが判明しました。

 

　一方で、約4割の企業では、ウェルビーイングへの取り組みが実施されておらず、その理由として、「自社に合う取り組みがわからない」（31.2％）や、「社内説得が難しい」（18.8％）などが挙げられました。また、「コロナ対策で手一杯で、とても他のことに取り組む余裕がない」や、「経営幹部があまり必要性を感じていない」という意見も寄せられました。なお、従業員の状態が測定できないことを、ウェルビーイングへの取り組みができていない理由として挙げた企業の約8割が、「従業員のウェルビーイングの状態が可視化できる施策があったら利用したい」と回答しました。

 

　今回の調査では、ウェルビーイングへの取り組みへの関心は高まっており、約6割の企業がウェルビーイングへの取り組みを実施している一方で、「自社に合う取り組みがわからない」などの理由で、実施に踏み切れないでいる企業も一定数いることが判明しました。今後も、働き方の多様化や、人材定着に向けた環境作りが強く求められていくことが予想されており、各企業がウェルビーイングに対して真摯に向き合い、明確な目的をもち、具体的にどのような取り組みを実施していくのか、注目が集まることでしょう。