「ストレス社会」と呼ばれる現代では、仕事や人間関係、個人的な問題などでストレスを抱える従業員も増えています。ストレスによってメンタルヘルスが不調に陥ると、仕事へのモチベーションが低下し、結果的に企業の生産性の低下にもつながります。従業員のストレスケアは、企業にとっての重要な責務といえるでしょう。

従業員のメンタルヘルス対策のひとつとして近年注目が集まっているのが、EAP（従業員支援プログラム）です。

ここでは、EAPの概要や必要性のほか、導入メリット、導入方法などについて解説します。

EAPとはメンタル不調の従業員を支援するプログラムのこと

EAPとは、Employee Assistance Programを略した言葉で、ストレスや悩み、強い不安など、メンタルヘルスに問題を抱える従業員をケアするための支援プログラムを指します。

EAPの目的は、従業員の心身の健康を守り、仕事のパフォーマンスを上げること。企業は、EAPを導入することで、仕事上のパフォーマンスに影響を与える従業員のストレス要因を見つけ、問題解決に向けたサポートをします。

EAPの歴史

EAPは、1960年代にアメリカで発展しました。当時のアメリカでは、アルコール依存や薬物依存などの深刻化によって業務に支障をきたす従業員が増加し、それらの問題に対応するためにEAPが導入されたのが始まりといわれています。

その後、日本でも1980年代後半からEAPが少しずつ浸透しつつあります。従来、日本の企業では、従業員の抱えるストレスなどを個人的な問題として処理する傾向がありました。しかし近年では、従業員のメンタルヘルスの不調対策は、リスクマネジメントやCSR（企業の社会的責任）の一貫とも考えられるようになってきています。さらに、厚生労働省によって2015年からストレスチェック制度が施行されたことによって、企業におけるメンタルヘルス対策の重要性が広く認知されるようになり、EAPを導入する企業が増加しています。

EAPが注目されるようになった背景

日本でも徐々に浸透してきたEAPですが、近年、特にその注目度が高まっています。EAPが注目されるようになった背景には、主に2つの要因が挙げられます。

従業員のメンタルヘルスケアが企業の重要な課題になった

厚生労働省による「令和3年 労働安全衛生調査（実態調査）」によれば、「現在の仕事や職業生活に関することで、強い不安やストレスとなっていると感じる事柄がある」という労働者の割合は53.3％となっています。仕事におけるストレスは、パフォーマンスの低下に直結します。従業員のメンタルヘルスケアは、企業にとっての喫緊の課題といえるでしょう。

また、労働施策総合推進法（パワハラ防止法）によって、企業に対してハラスメント相談窓口の設置が義務化されています。それまで努力義務とされていた中小企業も、法改正によって2022年4月から義務化が適用されました。そのため、ハラスメント対策の一助としてEAPを導入する企業も増えています。

出典：厚生労働省「令和３年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況」（2022年7月）

EAPが、厚生労働省が定める「4つのケア」のひとつになった

厚生労働省が定める「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、メンタルヘルス対策推進のためには、「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外資源によるケア」の4つのケアが重要とされています。EAPは、この4つのケアのうち、「事業場外資源によるケア」にあてはまります。

＜厚生労働省が定める4つのケア＞

・セルフケア

セルフケアとは、従業員が自分で取り組むケアのことです。従業員がストレスやメンタルヘルスに対する理解を深め、正しく対処できるよう、企業は研修や情報提供などの支援を行う必要があります。

・ラインによるケア

ラインによるケアは、指揮命令系統（ライン）にいる管理職が部下に対して行うメンタルヘルスケアを指します。例えば、職場環境の把握や改善、部下からの相談対応、メンタルヘルスの不調に陥った従業員の職場復帰への支援などが求められます。

・事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケアも、厚生労働省が定める4つのケアのうちのひとつです。具体的には、産業医や衛生管理者、保健師など、メンタルヘルスの専門知識を持つスタッフを指します。

・事業場外資源によるケア

事業場外資源によるケアとは、医療機関や地域の産業保健総合支援センターといった外部の専門機関によるケアを指します。具体的な対策としては、情報提供や助言といった外部サービスの活用や社外ネットワークの形成、職場復帰支援などが挙げられます。

参考：厚生労働省「職場における心の健康づくり」（2017年3月）

EAP導入によるメリット

EAPの導入は、企業にさまざまなメリットをもたらします。一方で、EAP導入のデメリットを考えると、コストがかかることくらいでしょう。総合的に考えれば、導入メリットのほうが大きいといえます。

EAPを導入することによる、代表的なメリットは下記のとおりです。

生産性の向上

EAPを導入して従業員のメンタル不調を早期にケアすることで、生産性の維持・向上が期待できます。

従業員がメンタルヘルスに問題を抱えていると、本来の力を発揮することができません。集中力や体力、作業効率が低下し、重大なミスにつながる可能性もあります。結果として、企業全体の生産性や信用性の低下を招いてしまうこともあります。生産性の低下を防ぐためにも、EPAの導入は適しているといえるでしょう。

職場全体の雰囲気改善

EAPを導入することで、職場全体の雰囲気改善につながります。メンタルヘルスの不調を抱えた従業員が多いということは、それだけその職場にストレス要因が多いということです。何も対策せずに放置していると、職場の雰囲気がどんどん悪化し、離職率の上昇にもつながりかねません。

EAP導入によって従業員のストレス要因を探り、適切にケアしていくことで、職場全体の雰囲気を改善して良好なコミュニケーションを築けるようになるでしょう。

職場のトラブルの早期発見

EAPの導入は、ハラスメントをはじめとする職場のトラブル防止にも役立ちます。EAPによる従業員のケアを通してトラブルの兆候を発見し、早期解決につなげることも可能です。従業員個人のストレスだけではなく、その要因となる職場全体のメンタルヘルス問題に対しても効果的に働きかけることができます。

人材流失の予防

EPAの導入により、結果として人材の流失を防ぐことにもなります。従業員のメンタルヘルス不調は、休職や離職の大きな原因になり、人材の流出を招きかねません。休職者や離職者が増えると生産性の低下につながることはもちろん、人員不足を補うための採用コストも発生します。

EAPを導入して中長期的な視点で働きやすい職場環境を整えることは、企業と従業員の双方にとってメリットが大きいといえます。

EAPの導入方法

EAPを導入するには、「内部EAP」と「外部EAP」の2つの方法があります。それぞれの特徴を知って、自社に合った方法で導入しましょう。

内部EAP

内部EAPとは、すべてのEAP活動を自社のスタッフで行う方法です。

産業医や保健師、看護師、衛生管理士、カウンセラーといった専門スタッフが常駐し、社内のメンタルヘルス対策にあたります。必要なときに従業員がいつでも相談できるというメリットがある一方で、専門家を直接雇用または契約するため、コストが高くなりがちです。

外部EAP

外部EAPとは、EAPサービスを行っている専門機関にメンタルヘルス対策を委託する方法です。

外部のサービスなので連携に若干のずれが生じる可能性はありますが、社内では話しづらいデリケートな問題も相談しやすいというメリットがあります。また、利用頻度によっては、専門スタッフを常駐させるよりコストを抑えることができます。

安心して働ける職場環境を整えるために

EAPは従業員支援プログラムとも呼ばれ、従業員の心身の健康を守り、企業の生産性向上を目指す上で、とても有効な手段です。EAPの導入によって従業員のメンタルヘルスケアを行い、そのストレス要因を改善していけば、中長期的にも多くの人が安心して働ける職場づくりを目指せるでしょう。同時に、従業員の働きやすさを向上させるには、空気環境改善をはじめとしたオフィス環境を整備することも重要です。

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